この記事では言わずと知れた米国の大企業『Apple(アップル)』の分析をしていきます。
同社は20019/11/23現時点で時価総額で世界1位のお化け企業で、皆さんご存じの通りiPhoneやiPad等のハードウェア製品で有名です。
アップルの企業概要
会社名 | アップル(Apple Inc) |
ティッカー | AAPL |
採用指数 | NYダウ、S&P500 |
セクター | 情報技術 |
時価総額 | 1,163,157,912千ドル |
配当利回り | 1.17% |
配当支払い月 | 2月、5月、8月、11月 |
連続増配年数 | 7年 |
事業内容 | Mac、iPhone、iPad等のハードウェア製造および販売。その他にもデジタルコンテンツやアプリの販売も手掛ける。 |
(2019/11/23時点)
配当利回りは1.17%とそこまで高くはないですが、そもそもアップルは配当金を支払わない時期もありました。もともとアップルの考えとしては会社の出した利益を配当金として投資家に還元せずに、事業に再投資することで更に成長をしていくという考えでしたが、2012年より株主への配当を再開しています。
アップルの売上の推移、セグメント、地域別売上
アップルの売り上げはこのようになっています。長期的な目線で見ると確実に売り上げは伸びていますが、近年は若干の飽和感を感じます。というのも、アップルの主力製品である、iPhoneの売り上げの伸びが以前に比べて落ち着いてきたのもあります。まあ、スマホが爆発的に普及しだした2010年頃に比べると当然と言えば当然ですが。
一方で地域別の売上で言うとこのようになっており、売上の半分近くがアメリカに依存していることになっています。
恐らく今後のカギになってくるのが、スマホ普及率がまだまだの新興国でいかにシェアを獲得していくかになってくるでしょう。特に世界2位の人口を誇るインドでのシェア獲得がうまくいっていない印象はありますが、インドでのスマホ普及率は半分程度ですので、戦略次第では十分に伸びしろはあるのではないでしょうか。
アップルの営業利益率
アップルの営業利益率は25~35%と非常に高い営業利益率を出しています。一方で時価総額ランキングでアップルに次いで2位のマイクロソフトも同程度の営業利益率を誇っています。
アップルの配当金、配当性向
1株当たりの利益(EPS)に対する配当金は20~25%程度で若干低めではありますが、配当を再開した2012年から連続で増配をしており、今後も増配を続けていくことが予想されます。
アップルの総資産、自己資本比率
配当金を出す以前の自己資本比率が異常に高い為、近年は低い資本率に見えてしまいますがそれでも十分に高い自己資本比率ではないでしょうか。恐らく今後は30%程度の自己資本比率を保った形になるのではと予想しています。いずれにしろ、高い資本比率で健全な企業であることは間違いありません。
アップルの株価チャート
2010年からの株価チャートを見ると見事にキレイな右肩上がりといった形になっています。現在の株価ではPERが20倍程度なので若干の高めではありますが、恐らく投資家の期待も込められての数値ではないでしょうか。
アップルの銘柄分析まとめ
今回はアップルの銘柄分析をしました。
売上は先に説明した通り、近年は若干の飽和感が見えてきていますが、高い営業利益率と新興国での戦略次第ではまだまだ伸びしろがあるのではと考えています。
一方で、セグメントでは売上のほとんどをiPhoneやMac等の製品に依存しているため、不況の影響はもろに受けるのは間違いありません。とはいえ、好況の場面では株価の上昇が期待できるハイテク銘柄の1つとして、ポートフォリオに組み込むには十分に優良な銘柄ではないでしょうか。先に説明した通り、健全な財務状況も魅力の1つです。
ここからは完全に個人的な予想ですが、今後はApple Watchのような製品がスマホに代わる生活必需品になって、売り上げを伸ばしてくるのではと想像しています。今でも十分生活に入り込んできていますが、スマホに比べるとまだまだの普及率です。
例えば、身分証として運転免許証やパスポートを提示する代わりにApple Watchをかざしたり、図書館で本を借りるときにApple Watchをかざしたり。全部スマホでも出来ることかもしれませんが、将来的には『スマホを取り出す』というひと手間さえもなくなる世の中になるのではないでしょうか。そうなれば、現在一番それに近い存在がApple Watchのようなスマートウォッチです。いずれ、そんな未来がくるのではと勝手に想像しています。